家庭用省エネ給湯器の導入で補助金が使えます！（給湯省エネ2026事業）
- 4月15日
- 読了時間: 3分
更新日：5月4日
家庭の光熱費を賢く節約！「給湯省エネ2026事業」がスタート
家庭で使うエネルギーの中で大きな割合を占めているのが「給湯」です。
お風呂やシャワー、キッチンでのお湯づくりは、毎日の生活に欠かせない一方で、電気・ガスの消費量が多く、家計への負担も大きくなりがちです。
こうした状況を踏まえ、国は高効率な給湯器の導入を支援する「給湯省エネ2026事業（高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金）」を開始しました。省エネ性能の高い給湯器に交換することで、光熱費の削減と環境負荷の低減を同時に実現できる制度です。
補助金の対象となる給湯器と補助額
補助金の対象となるのは、以下のような高効率機器です。
エコキュート（ヒートポンプ給湯機）
補助額：7万円／台（性能加算で最大＋3万円）
ハイブリッド給湯機（電気×ガス併用タイプ）
補助額：10万円／台（性能加算で最大＋2万円）
家庭用燃料電池（エネファーム）
補助額：17万円／台
いずれも、国が定める性能要件を満たした機種が対象となります。
誰が補助金を使えるの？
補助金は、戸建て・共同住宅などを問わず、一般のご家庭で利用可能です。
対象となるのは、以下のいずれかに該当する方です。
新築注文住宅の建築主
新築分譲住宅の購入者
既存住宅のリフォーム工事の発注者
既存住宅を購入し、給湯器を交換する方
リース契約で給湯器を導入する方
補助金の申請方法
申請は、一般の方が直接行うのではなく、
登録された事業者（販売店・工事店・ハウスメーカーなど）が代行する仕組みです。
※当社も登録事業者となっております。
お客様が行うことは主に以下の3つです。
対象製品を扱う登録事業者を選ぶ
見積もりを取り、補助金対象であることを確認
工事前後の写真撮影に協力する
申請手続きは事業者が行うため、難しい書類作成などは不要です。
補助金の上限と注意点
補助金は、
基本額（機器ごとの定額）＋性能加算（条件を満たす場合）＋撤去加算（旧機器の撤去が必要な場合）
の合計で支給されます。
交付申請期間は2026年12月31日までですが、
予算には限りがあり、申請受付は予算上限に達し次第終了します。
過去の同様の制度では早期に締め切られた例もあるため、導入を検討している方は早めの相談がおすすめです。
また、工事前後の写真が必須となるため、撮影漏れがあると申請できない場合があります。工事店とよく確認しながら進めることが大切です。
まとめ：今が給湯器交換のチャンス
「給湯省エネ2026補助金」は、
家計の負担を減らしたい
古い給湯器をそろそろ交換したい
省エネで環境にやさしい暮らしをしたい
そんなご家庭にとって非常に魅力的な制度です。
補助金を活用すれば、初期費用を抑えつつ最新の省エネ機器を導入でき、長期的な光熱費削減にもつながります。
導入を検討されている方は、長光電気空調設備へご相談ください。
お問い合わせはこちらの問い合わせフォームまたはお電話（098-868-5741）で。
予算がなくなる前に、ぜひこの機会を活用してみてはいかがでしょう。
